マーケットリサーチ

こんにちは！
戦略企画ドットコムの三宅巧一です。

冒頭でお知らせがあります。
私が現在、直接指導を受けている
マーケティングコーチの北野哲正さんが

スマートフォンコンサルタント
として独立起業するための
ノウハウを無料で公開しています。

スマホは、これから伸びる市場なので
スマホコンサルタントは、非常に
良い切り口ですね。

あと、スマホは”集客”という点に
おいてもPCからスマホという流れが
あるので、見逃せないテーマになります。

私もネット集客の専門家（私の場合は
WordPress＋セルフSEO）なので、スマホ集客は
非常に関心があるテーマになります。

・スマホコンサルタントとして独立起業する
ことに興味がある

・スマホ集客に興味がある

そんな方は、こちらの無料講座へ
お申込み下さい。

スマホ起業・スマホ集客の無料動画講座はこちら！
※2月1日（金）までの限定公開となりますので、お早めに
ご登録ください。お忙しい方は、登録しておいて、後でまとめて見ても
良いと思います。

週末の1月26日（土）は、
「週末・個人起業ラボ」というセミナーの
講師をしていました。

全部で６講座あるのですが、私は
第４講座を担当。

「広告宣伝費ゼロで月10,000アクセス
引き寄せる７ステップ」

というテーマで約50分間話を
させて頂きました。

当日の様子は、こんな感じです。

こちらは、懇親会の様子です。

私の講座には、約30名の方にご参加
頂きました。振り返りシートを
見る限り、ご満足頂けたと思います。

一方で、もう少し詳しい話が聞きたい
という声もありました。

これは、12月に開催した時も
同じような声を頂いてます。

そこで、3月ぐらいに４～５時間
ぐらいの単独セミナーをやろう
と思っています。

詳しい内容が決まったら、また
アナウンスしますね。

恐らく、今までのセミナーの中で、最も良い
内容になると思いますので
ご期待ください！

では、前置きが長くなりましたが、本日の
本題に入ります。

今日の「気づきのシェア」は、マーケットリサーチ
の重要性について、改めて実感したことが
あったので、その内容をあなたにシェア
したいと思います。

私は、私が確立した独自集客ノウハウである
「セルフSEO・無料集客法」をもっと多くの方に
知って頂き、集客に関する悩みを解決する
きっかけをつかんでほしいと思っています。

そこで、現在、「WordPressブログ集客」に
関する無料オンライン動画講座を企画
しています。

何事も最初はリサーチが重要なことから

WordPressブログを活用し、自分でSEO対策すること
によって、広告宣伝費ゼロでも集客できる
仕組み作りのノウハウに関して
どんなことを知りたいか？

マーケットリサーチをしてみました。

マーケットリサーチの方法は、
現在、私が参加しているマーケティングコーチ
認定講座専用のFacebookグループに投稿し
コメントを残してもらうというやり方です。

協力者を増やすために、プレゼントを
用意して、知りたいことをコメント
してもらうという方式を取りました。

期間としては、２日間でしたが
30名を超える方が協力してくれました。

で、そのコメント内容にすべて目を通した
のですが・・・

約80％が初心者で、基本的なことに
関する質問が多いということに
改めて気づきました。

例えば、

・WordPressってそもそも何ですか？
・SEOって何でしょうか？
・WordPressとSEOがどう関係しているのか？
・なぜ、広告宣伝費ゼロで集客できちゃうの？

など、本当に基本的なことが多かったのです。

恐らく、私が想定していた内容の動画講座を
制作していたら、何のことかさっぱり
分からなかったと思います（苦笑）。

世の中で集客に困っている人が
多い理由が分かったような気がします。

これは、専門家の力を借りないと
無理ですね。特にネット集客は、専門性が
高いので、自力では難しいと思います。

やはり、マーケットリサーチは大事ですね。
改めて、マーケットリサーチの重要性に
気づいた出来事でした。

WordPressブログ集客に関する
無料オンライン講座は、3月後半
ぐらいに完成する予定で、
準備を進めています。

こちらも、今まで私が無料で提供した
コンテンツとしては、過去最高の
クオリティになると思います。

楽しみにしていてくださいね。

2013年が始まりもうすぐ１か月が経過
しますが、かなりいろんなことが
進んでいます。

この調子で、頑張りたいと思います！

では、本日の「気づきのシェア」は、
ここまでにしたいと思います。

今週も張り切って行きましょう！

PR：テレコメディア・社長・橋本力哉さんのインタビュー記事（日本経済新聞）